ここで、「原子力の平和利用」の歴史的問題に立ち帰ってみよう。このブログで、以前、京都大学・大阪大学の研究者たちが中心となって関西に研究用原子炉設置が進められ、1957年に宇治市に設置されることになったが、宇治市の住民の反対運動で宇治設置案が撤回されていったことを述べた。その次に関西研究用原子炉設置の候補地となったのは高槻市阿武山であったが、これもまた隣接の茨木市を中心とした住民の反対運動が惹起され、理論物理学者武谷三男らも反対運動に協力し、撤回されざるをえなかった。このことについては、別の機会に検討してみたい。関西研究用原子炉高槻設置案の挫折を受けて、新たな設置候補地が検討されることになった。その候補地として検討されたところが、大阪府交野町星田地区（現交野市）であった。まず、どのような場所かをみておこう。
京都府と大阪府の中間で、淀川の南岸である。生駒山地の北端にあたるといえる。ちなみに、高槻市も京都・大阪の中間であるが、淀川の北岸に位置している。いろいろ調べてみると、この星田地区には星田火薬庫があるようで、そうなると火薬庫などが所在していた宇治と同じような条件である。この交野町設置案については、隣接の水本村議会議員であり、反対運動の中心であった中西清太郎が『廃墟の中からーわが水本村の闘い』（1988年）という回想録の中でとりあげ、さらに「『ヒロシマ』『ナガサキ』は訴えなかったー三十年前の『反原子炉』闘争（『部落解放』1988年11月号）でも回想している。また、樫本善一「初期原子力政策と戦後の地方自治」 『人間社会学研究集録』2006年2号、2007年）でも分析されている。これらに依拠して、交野町設置案の帰趨についてみていこう。
交野町に原子炉を設置することについて、交野町の隣接自治体である水本村関係者に内々の打診があったのは、1959年2月19日であったと中西清太郎は回想している。交野町などにも同様の打診があったと思われるが、詳細はわからない。ここで大阪府側から説明にあたったのは、大阪府原子力平和利用協議会小委員会委員長であり、大阪府議会副議長（日本社会党所属）であった高橋重夫である。高橋は関西電力の社員でもあった。つまり、関西電力の組合出身の議員であるといえる。高橋は、高槻市阿武山が第一候補としつつ、星田地区にゴルフ場建設計画がもちあがり、ゴルフ場を建設するくらいならば原子炉のほうがいいという声があがって、交野町星田が候補地となったとした。そして、原子炉の安全性を強調しながら、関連産業が集中し、工場誘致になるとして、原子炉設置のリターンをあげた。また、高槻市については設置困難の状況も認めているのである。
そして、1959年3月26日、大阪府原子力平和利用協議会は、大阪府交野町星田地区（現交野市）を関西研究用原子炉設置の候補地として検討していることを正式発表した。その理由として、毎日新聞は次ぎのように報じている。
同協議会の話によると、新候補地は阿武山以上に恵まれた立地条件にあるうえ、地元に対し道路網整備、関連産業誘致など有利な条件の提示もしているので新らしい進展が期待されるという…有利な条件とは
① 生駒山系の北端に当たり、地盤が強固で洪水の恐れがない。
② 原子炉の廃液は地下のパイプを通じて付近を流れている寝屋川に落されるが、宇治、阿武山のように上水道源に関係がない。
③ 付近に有力な産業はなくこれをきっかけに発展が期待される。
などである。（『寝屋川市史』第六巻688〜689頁）
重要なことは、ここで「有利な条件」として「付近に有力な産業はなくこれをきっかけに発展が期待される」があげられていることである。製茶業のある宇治市、醸造業がさかんだった茨木市と異なって、ここには有力な産業は存在していなかった。ゆえに、原子炉設置と引き換えに行われる「発展」は、この地域にとって切実なものであった。この毎日新聞報道によると、道路網整備、小公園設置、国鉄片町線の複線化などのプランが地元に示され、さらに、関連産業として電器メーカーが研究所を設置する意向があることも伝えられていたという。原子炉というリスクのあるものと引き換えに、地域開発というリターンを提示するという、その後の原発立地で繰り返されていたパターンが、ここで初めて明示的に行われたといえよう。
しかし、交野町周辺でも、地域住民の反対運動に直面した。寝屋川市議会が1959年4月2日に、枚方市議会が4月4日に反対決議を出した。最も強固に反対したのは、前述した、交野町星田地区に隣接した水本村（現寝屋川市）の住民たちであった。水本村には被差別部落があり、その団結力は強かった。5月14日、水本村議会は、関西研究用原子炉交野町設置案に反対する決議を行った。この決議では、安全性について前年発表した日本学術会議の意見に依拠して、その理由を述べている。その部分をここで紹介しておこう。
一、 関西研究用原子炉設置計画に対する日本学術会議の意見として「設置場所の選定にあたっては、人家の密集した市街地、地盤に対する安全性の期し得ない土地、浸水の恐れのある場所は避けるべきである」と述べられているが、交野町設置予定地より半径一粁以内に本村の全住民が居住している。伝えられるところによれば、寝屋川市太秦が候補地として検討されたとき、人家の密集と、地盤の問題で不適格となったとのことである。
太秦と星田地区は僅か一粁の距離であり、人家の密集状況、地盤問題で大なる相違は考えられず、日本学術会議の意見と反するものである。（樫本善一「初期原子力政策と戦後の地方自治」 『人間社会学研究集録』2006年2号、2007年、91頁）
これに対し、京大・阪大の研究者を中心にして組織されていた原子炉設置準備委員会は、5月26日に反論した。この反論も日本学術会議の意見を正当性の根拠としている。
１、 関西研究用原子炉設置計画に「設置場所の選定にあたっては、人家の密集した市街地、地盤に対する安全性の期し得ない土地、浸水の恐れがある場所は避けるべきである」と記載されてある意見は、原子力委員会原子炉安全審査専門部会において慎重審議の結果発表され、日本学術会議原子力問題委員会がこれを確認したものである。
２、 原子力委員会原子炉安全審査専門部会が発表している「人家の密集した市街地」とは、繁華な市街の中心地を指すものであって、そこに原子炉を避くべきである。と述べたもので、現在候補地となっているような環境の所を指しているのではない。
３、 関西研究用原子炉は、設計上万全の措置を講じ、安全を確保しており、事故が起こらないように装備されている。
したがって、事故の起こることは実際上予想する必要はないが、念のため、事故が起こったと仮想して、炉体からこれ以上の距たった地点では障害がないと推定されるような距離をとることとしている。
（中略）
これらについて、最悪の条件の下で計算した場合でさえ、われわれが設計している関西研究用原子炉の場合では、隔離距離は三百米以内と算定される。
設置予定地は、住家から三百米以上距たった地点を選んでいる。更に現地のの地形を考えれば、自然の防護措置がなされているため、隔離距離はこれよりなお短くてよいこととなり、貴村に対して危険を及ぼす恐れはない。（樫本善一「初期原子力政策と戦後の地方自治」92頁）
同じく、日本学術会議の意見に依拠しながら、全く別の結論が導かされているのである。結局、人家の有無ではなく、人家の密集がポイントであると、原子炉設置準備委員会の学者たちは答えたのである。そして、人家からの距離も、住民は1km以上としているのに、学者たちは300mでよいとしたのである。
しかし、住民らの反対はますます高まっていった。水本村では、関西研究用原子炉設置反対期成同盟が結成され、本部長に村長の木下喜代治が、副本部長に村議会議長の田中周造と村議会議員の中西清太郎が就任し、団体として村議会議員他、河北再生資源取扱業者組合、消防団、青年団、農業協同組合、農事実行組合、部落解放同盟、4 Hクラブ（農業青年クラブ）、婦人会、職員組合、教職員組合、小中学校PTA代表者が参加した。水本村内には「関西研究用原子炉星田地区設置反対」の横幕やビラなどがはられ、枚方、寝屋川、大東、四条畷、交野をはじめとした北河内の各地を宣伝車がまわったと中西清太郎はかきとめている。
村内に張られたビラの文面について、中西は次のように記録している。
「危険きわまる原子炉を 安全論で押しつける 甘い言葉に耳かすな」
「税金を 湯水のごとく費して 危険な原子炉押しつける 金ない吾らは団結だけ」
「操り人形の学者たち 操る財界ヒモ引けば 口の中から二枚舌」
「各国の爆発事故を見逃して 安全であると太鼓判 日本の学者も苦しかろ」
「あちらこちらでいやがられ 行く先定めぬ原子炉も メンツにかけても置くという 学者の口にも舌二枚」
「貧乏町村につけ込んで 危険な原子炉押しつける 学者の良心鬼になる」
（中西『廃墟の中から』p153
6月13日には、関西研究用原子炉設置反対村民決起大会が水本村で開かれ、「水本村の名において、いかなる説得も排除し、われわれの生存権と平和な生活を確立するため、関西研究用原子炉交野町設置案に断固として反対する」（中西前掲書p163）旨の決議がなされた。そして、次のような「宣言」が出された。
宣言
われわれは関西研究用原子炉の設置が、わが国の原子力平和利用による文化の向上、産業の発展に寄与し、関西経済を振興させる任務を持つことを十分に認識する。さらに研究用原子炉を設置することにより、地元北河内の発展を期待する心境も理解する。
しかしながら、現段階においては原子炉はまだ完全ではなく、世界の各地では動力用原子炉はもちろん、研究用原子炉においてさえ事故が頻発する状況にある。
関西研究用原子炉のスイミングプール型では、長期的に空気汚染があることは米国原子力委員会も警告しており、さらに、この原子炉設置には日本学術会議は「人家の密集した市街地を避けること。排水が上水道源に流入しないようにしよう」との意見を付しているが、現在の予定地の半径1キロ以内には村民が居住し、20キロ以内には約1万人が居住している。
われわれは、宇治案における設置反対理由や阿武山案における学者・地元関係者の反対理由を知るにおよんで原子炉の危険性を深く認識し、なおかつ星田火薬庫の近くに原子炉が設置されることに脅威を抱くものである。
国会は、現在、わが国の原子力科学技術の低さを認識し、政界は地元居住者の生存に影響する原子炉の危険性を確認している。星田案を撤回して人道主義の立場から科学的、民主的に設置案を基準の討議から再出発さるべきである。
右宣言する。
昭和三十四年六月十三日
関西研究用原子炉交野町設置反対村民決起大会
この宣言については、原子力の平和利用の必要性や地域開発の重要性を指摘しながらも、現状の科学技術では安全性を保証しえないとしている点に注目すべきであろうと思う。それまで、反対運動総体の基調としては、他に設置すればよいのではないかということが反対理由となっていた。それは武谷三男も変わらない。この宣言では、他に設置すればいいという表現は明示されず、現状においては設置すべきではないということが強調されているといえる。被差別部落をかかえている水本村では、結核療養所が立地されていた。ある意味で、条件の悪い地域に他で引き取り手がない施設が立地される悲哀は水本村民たちは了解していたといえる。それが、他に設置すればいいという表現をさけることにつながったといえる。
6月18日には、近隣の寝屋川市議会が、同市を貫通する寝屋川の上流水源地域に設置され、最終的には廃液が大阪市の重要河川である堂島川や土佐堀川に注がれることになるとして、設置反対の決議を再度行った。しかし、6月29日には、大阪府原子力平和利用協議会より交野町長に設置協力を依頼する文書が手渡され、近隣の寝屋川市や水本村などにも依頼状が送られた。それでも、住民の反対はおさまらなかった。特に、水本村では、建設予定地の強制測量を阻止するため、「強制立入り調査監視所」を設置した。中西によると、監視所には竹槍が常備され、強制測量調査団が来た場合には小型サイレンと半鐘で水本村民に知らせ、村民が集まって、調査団を追い出すということになっていたそうである。
水本村民の働きかけで星田地区の住民も原子炉設置反対運動に参加するようになった。8月中旬には、当初設置受け入れに傾いていた交野町・交野町議会も慎重姿勢をとらざるを得なくなった。
そして、8月15日、前述した大阪府原子力平和利用協議会小委員会委員長であり、大阪府議会副議長（日本社会党所属）であった高橋重夫が交野町と交渉するために交野町役場に入ろうとするが、水本村・交野町星田地区・寝屋川市の住民2000人からなるデモに妨害され、そこで暴力を受けるという傷害事件が発生した。そして、8月17日に、交野町は、大阪府に正式に設置撤回を申し入れた。結果的に、曲折はあったが、10月頃には、交野町設置案の挫折は明白になったのである。
なお、この傷害事件発生について、水本村側は不本意であるとして、記者会見でも反省の弁を発している。そして、8月17日の交野町からの抗議を受けて、水本村は謝罪している。さらに、最終的に9人が逮捕され、全員有罪となった。中西は「しかし、不覚にも原子炉設置推進派の挑発にひっかかって傷害事件を引き起こしてしまった。これが部落差別の再生産に悪用されるのではないかという点が気がかりでならない。この事件は、『部落であるがために』起こったものでは絶対にない。このことについて、とくに強調し、理解を求めたいものである」（中西前掲書p194 )と主張している。
中西は、部落に立脚した運動の強味をこのように回想している。
村民が団結して、みんなで村を守ろうということだったのです。よそから入ってきた人たちが原則論を並べて訴えても村の人たちはついてはいかなかったでしょう。やはり、顔を知った者同士が声をかけ合うなかでの反対論というのがよかったのではないでしょうか。やっぱり、村のもん同士の話のほうが納得するんですね。運動の指導者と一般村民という関係ではなく、みんなが同じ場所で語り合ったということです。
このなかで私たちは、被差別部落独特の強みを発見しました。それは、あの公衆浴場です。わしらの村の人は大部分は銭湯に行った。そこは唯一の交流の場所でもあります。この反対運動の最中に銭湯の風景を見ていると、あっちでもこっちでも原子炉問題の話です。裸になったままやり合っている。着物を着ても帰らずに集まって語り合っている。新しい情報がすぐに伝わる。ステテコ一つで二．三人の人が私の家へ「これ、どういうこっちゃ」と聞きに来る。毎日毎日、公衆浴場で原子炉問題の研究会が開かれているようなもんで、それが団結を固めるのに大きく役立ったように思います。原子力のゲも知らなかった人たちが、そういう話のなかで勉強していったのです。専門家はだれもいませんでした。（中西「『ヒロシマ』『ナガサキ』は訴えなかったー三十年前の『反原子炉』闘争」、『部落解放』1988年11月号、p100）
このように、被差別部落の共同性に依拠しながら、関西研究用原子炉設置反対運動が展開していったといえる。中西は、被差別部落である水本村の過半数は生活に困窮しており、大阪府の施策で豊かにするいうような切り崩し工作があったということにふれながら、このように述べている。
だが、私たちは、一時的によくなるような交換条件を飲んで自分の住んでるところをダメにするわけにはいかん。わしらは長い間、貧乏に慣らされてきてるから貧乏でもいい。それよりも子孫に安全な、暮らしよい郷土を引き継いでいくのが専決じゃ、と頑張ったわけです。（中西「『ヒロシマ』『ナガサキ』は訴えなかったー三十年前の『反原子炉』闘争」p97）
このような運動の論理は、1960年代末から1970年代かけてにさかんになる一般的な反公害の住民運動の中でもみることができる。原発建設反対運動も含めた住民運動の課題について、政治学者の高畠通敏は、このように提起している。
しかし、住民運動の主張が、資本主義的な意味での私権の論理ではなく、生活権としての基本的人権に属するものとしての私権の主張へと向かっていることを了解しておくことは、共同体的シンボルや伝統的心情の動員と重ねて理解する上で重要である。共同体や地域社会における生活権の擁護を、工業化や機械化による所得や便益の全体的上昇より優先させるという思想は、結局、日本社会が経済の低成長を受け入れ、公害の少ない知識集約産業を中心に産業構造を変換し、所得や便益よりも生活の質を重視する方向へ全体として体系的に移行することを前提としている。その移行が起こらないかぎり、住民運動は、結局、孤立的・散発的な抵抗として、今後も生起しつづけるに違いない。住民運動を連合して一つの大衆運動としての力を形成しようという試みは、なされているが、それは数としては、未だ一部に止まっている。個別的問題にこだわる住民運動の性質上、そういう運動の横断的組織化は行われにくいのである。」（高畠通敏「大衆運動の多様化と変質」 『55年体制の形成と崩壊』 1979年）
まさしく、1959年の関西研究用原子炉交野町設置への被差別部落による反対運動の論理は、1960年代末から1970年代の反公害の住民運動の中にも受け継がれていくといえる。そして、これは、私たちの現状の課題でもあるのだ。
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